ニュース②
【東京雑学研究会編】

新聞、テレビとマスコミにはさまざまなニュースが流されている。このニュースのネタは、一体どこで誰が流しているものなのだろうか。
新聞やテレビで報道されるニュースのネタ元は、大きく分けて二つある。一つは記者が出先の機関（各官庁、警視庁、各地の支局、駐在所など）から提供されるもの。そして、もう一つは通信社から配信されるものである。
この通信社とは、さまざまなニュース分野に記者を配し、ニュースをキャッチしてはマスコミに配信するという仕事をしている。日本には二つの通信社があり、株式会社である時事通信社と社団法人である共同通信社だ。
ここは、日本はもちろん、世界の支局にも記者を配置して、くまなくニュースを集めてくるのだ。
共同通信社を例にとると、その収入の八割が新聞社で、二割が放送局となっている。特に、地方紙の場合は、独自のニュースをキャッチするのには規模が小さいために、通信社を多く利用するという構造になっている。
放送局などの場合には、基本的には自社の記者からの情報を第一とし、どうしてもニュースがキャッチできない場合に、通信社のニュースネタを使うということになっている。
つまり、通信社はニュース屋さんなわけだが、報道機関は規模が大きければ大きいほど自社のネットワークを駆使して、ニュースを得ようとしているわけである。
ただし、世界となればすべての国を網羅するのは、日本の報道機関や通信社でも難しい。そこで、登場するのが海外の通信社ということになる。
ニュース番組で、「ＡＰ通信によると……」などと通信社の名前を言うのを聞いたことがあるだろう。海外の有名な通信社としては、ＡＰ、ＵＰＩ（アメリカ）、ロイター（イギリス）、ＡＦＰ（フランス）、新華社（中国）、タス（ロシア）といったところがある。