天気予報②
【東京雑学研究会編】

気象庁では気象による「災害がおこる恐れがある」ときに気象注意報を出し、「重大な災害がおこる恐れがある」ときに気象警報を発表している。
気象注意報には「風雪」「強風」「大雨」「大雪」「濃霧」「雷」「乾燥」「なだれ」「着雪（氷）」「霜」「低温」「高潮」「波浪」「洪水」などがある。
気象警報には「暴風」「暴風雨」「大雨」「高潮」「波浪」「洪水」などがある。
一九九五（平成七）年から民間の気象会社でも天気予報ができるようになったが、注意報と警報は、災害に直接結びつく重要な現象の予報なので、気象庁のみが発表することができる。
注意報と警報は、全国七〇か所の気象台や観測所で発表され、発表されると即時、テレビやラジオでその地域の住民に知らされ、都道府県、警察などの防災担当機関に連絡される。
こういった警報や注意報を受けた防災機関では法律によって定められた「地域防災計画」にのっとって、河川や急斜面の見回りを行い、避難所の確保や避難通告の伝達など必要な防災対策を取らなければならない。
注意報や警報は都道府県をいくつかに分けた「細分地域」ごとに発表される。例えば東京では二三区、多摩東部、多摩西部に分けられている。
また、注意報や警報には数値としての明確な基準が定められているが、この数字は、細分地域によって異なる。
例えば東京二三区では二四時間の積雪が五センチ以上と予想されるとき、大雪注意報を出しているが、新潟県の山間部では二四時間の積雪が六〇センチ以上にならないと大雪注意報は出されない。